新型コロナウイルスの正体と経済封鎖–基礎研究の重要性

新型コロナウイルスの正体を見極める根本の科学研究が、ロックダウンや「自粛」によってズタズタに裂かれた経済や生活の数か月先を決定する要素となるのです。

従ってわれわれは、いやでも新型コロナウイルスの正体を科学的にしっかり理解しなければならないのです。Covid-19と云う感染症の感染率がそれほど高いわけでもなく、そして重症化率はそれほど大きくないないにもかかわらず、高い致死性を特定の人に対して持っている、ある意味では殺人ウイルスとも云うべき存在なのです。

冒頭には、東京大学先端科学研究所の児玉龍彦名誉教授と立教大学金子勝教授の対談の中に出てくる重要な図表を掲示しました。感染症について基礎研究をやっている専門家と経済学者の組み合わせはそれだけでも斬新ですが、語られている内容は現在のコロナ対策のひずみを糾す貴重な提言です。

基礎研究の学者がここまで具体的提言ができている事に驚きを覚えました。この対談は緊急事態宣言解除前でしたが解除後の再感染増加傾向を見事に想定し、解決策を提示している価値ある提言です。

大学とか研究機関の科学を担う社会的に重要な人たちがステイホームにいってしまった。本当はこの人たちが最前線に出て、検査をつくる、病院を守る、インフラを守る仕事をやるべきなのに、家で犬と遊んだり、歌を聞いていればよい、こんなことでコロナに勝てますか?ステイホームが日本を滅ぼしているのではないか?と心配しています。(児玉先生)

このような「しばり」をやぶって、やられっぱなしではなく、コロナウイルスがどこが危険でどのように防衛するかを自分たちでしっかり考えていく必要があるのです。
一台で一日500件の抗体検査能力を持ち、定量分析やノイズ除去ができる精密な抗体検査機が6つの大学・研究機関に民間の力で入ってきている、そしてこのような日本の科学としては当たり前の行動に若い研究者が目覚めて立ち上がってきているのです。(児玉先生)

これは初めての実験ですが、科学的説明には動画より文章の方が向いているのではないかと考えました。動画ですと、一つ一つのシーンが一定の速度で流れていくので重要なシーンをじっくり吟味することが難しいのです。
特に表現の中に静止画像や図表がある場合は動画は不向きです。全体を通して注視すべき図表がある場合や特に注視すべきシーンがある場合など不便を感じます。
勿論一長一短があるので一概には云えませんが、今回は全く新しい提案が含まれ、動画では誤解を生む恐れがあるため敢えて動画を文章化した次第です。


先ずこの動画の中で主張されている重要な論点を5つ、つながりを考えながら表示しておきます。

1.全体を通じてのキーワードは「精密(プレシジョン)」です。precisionは医学用語としても使われ「プレシジョン医療」は、がんの予防・診断から新規の免疫療法まで、広い分野を包括するものです。必要な治療法を、必要であればいつでも、それを必要としている人に、が重要視されます。科学的に細かに分析する姿勢が必要です。遺伝子解析、遺伝子配列決定などを用いた精密解析が基礎研究にとって最も重要です。(画像1~3、6 参照)

2.それを可能にするには、精密測定器の処理能力の確保が必須。(これについては性能・能力も含め現状報告を後述します)(注目すべきコメントと、画像6 ,8 参照)

3.精密測定の成果として量的把握や動的変化が明らかとなり、免疫についての新しい発見が生まれております。(画像5,6,8 参照)

4.冒頭の図表は科学に立脚したコロナ対策の具体的戦略で、これが「精密検査」に基づいた「精密医療」の決着点です。(画像3、6 参照)

5.今後の課題は対策会議のあり方を見直し、行政官を排除した上で、科学者・感染症の専門家の意見をまとめる組織をつくること、それに加えてプライバシーを担保した感染追跡アプリを作り上げ、非感染者、感染者、安定した抗体保持者(中和抗体など)を選別し、医療崩壊を防ぎ重症者、死者を減らすことに重点を向けることです。(画像3,6参照)


画像1~画像8

画像1
画像2
画像3
画像04
画像4
画像5
画像6
画像8 後方にある精密抗体検査機

以下断片的だが、注目すべきコメントを列記します。

精密コロナ医療=マスでなくセルフで診断する、隔離でなく治療する、ステイホームでなく感染抑制する。(画像3 参照)

感染している人を感染していない人から遠ざけることが大事にもかかわらず、自粛=感染しないヒトと感染しない人が接触しないのが大事と云う変な対策

病院、グループホーム、ライフライン、警察など人に接する職場に新形コロナウイルスがどんどんもぐりこんでいっている、神奈川県の例(画像3 参照)

日本人はかなりの人が免疫を持っている一方、免疫を持っていない人の危険性がより高まってくる。(画像2,5 参照)

東洋人の致死率が少ない中でも、日本人の致死率が他の東洋人より大きい(画像2,5 参照)

永寿総合病院の事例、血液内科病棟40床の40人の患者の内コロナでの死亡者が21人も出ている。

川崎病、免疫のイレギラー、幼児や若年層も感染する。消化器系からの感染も出ている。(画像3 参照)

感染の量的影響が問題、感染量の測定、抗体検査の精度と動的把握や定量測定が必要。(画像1,2,6 参照)

ある病院で抗体検査の結果100人の内10人陽性者が出た。これはノイズなど擬陽性が出る精度の悪い機器を使っていたからで、依頼を受けて先端技術研でPCR検査を行っているところ。(画像6 参照)

外国で要らなくなった、古い精度の悪い検査機がたくさん入ってきているが、これらは科学からかけ離れた論外の代物だ。ノイズを下げることは現代科学の基本的課題、JSRと一緒に10年来やってきた。(画像2,6参照)

研究室にある精密測定器は一日に500検体できる。IGM・IGGを定量測定できる。再現性良好・カットオフバリューと云った世界標準的な測定値も比較もできる。東大病院、東大先端研、慶応病院に東京都の医学総合研究所に既に入っている全部自己資金、大阪大学、京都府立大にも入る予定。(画像1、8 参照)

現在稼働できる精密抗体検査機の能力は一日で3000検体、機器メーカーからは供給の確約を得ている、予定通りいけば、一日1万件の能力まで可能になる。(画像8 参照)

精密コロナ対応:致死的ウイルスである
        一人づつリスクが違う
        高齢者、障碍者、病気の人

感染をしている人に焦点が当たらず、感染をしていない人にばかりに「こうしろああしろ」と云っている(ステイホーム、3密など)、感染している人を発見して治療するなり隔離するなりをしていかないとだめだ。(画像3 参照)

重要な点は免疫にもいろいろな段階があり精密抗体検査機で定量検査をするとHBs抗体や中和抗体を獲得した安定的な免疫が確定できる。弱い免疫で13年で変化した何らかのウイルスから得た免疫の存在の推定、AGGがAGMの前に出てくる多くの事例と逆にAGM潜行型が重症化する症例が多く出ていることから治療方法の見直しなど新たな発見がでてきているのです。(画像3,04,4 参照)

この様に免疫の研究は新しい発見につながるチャンスが多く、特にゲノム解析・配列の決定と結び付け、安定的な免疫は感染力がない事も明らかになっております。(画像2 参照)

また、免疫の研究から、新型コロナウイルスのワクチンの開発は困難でSARSやMERSと同じく10年たっても無理かもしれない。可能性があるとすれば重症化を防ぐための予防薬・治療薬の開発には現在の免疫研究が役立つかも知れません。

免疫と抗体の働きについては、かなり専門的な説明になるので上記画像で学んでいただきたいと思います。(画像4、04、5 参照)


最後に金子勝先生のコメントと児玉先生の結びの言葉

金子:欧米でも韓国でも台湾でも大学がPCR検査を含めてコロナ対策を相当担っている。日本は全くそのようになっていない。異様だ。

金子:児玉さんの説明を聞いていると抗体検査、PCR検査、リンパ球など幾つかの検査を組み合わせた検査をしていかないと駄目だし、膨大検査もしていかないと全体像がつかめないにもかかわらず、厚労省にしても東京都知事にしても数件多くても2桁のわづかな数字で大事な政策、緊急事態宣言や解除を決めているようだが、これではいくらでも数字を恣意的に変えることができ、こんなやり方では必ず感染がまた拡大し、また経済封鎖をしなくてはならなくなるし、そんなことを繰り返していたらますます混乱するだけだ

児玉:そうなることは分かっているので、他の大学や研究機関に呼びかけ、すでに独自の対策を若い研究者や学生も含め実現できるよう頑張っているところです。


今朝のNHKラジオ・マイあさで、中国に友達をもつノンフィクションライターの山田康司さんの報告がありました。

その友達は日本の尺八に興味を持ち、一生懸命練習し尺八の師範の資格を得、中国で尺八教室を始めたのです。しばらく連絡がなかったのですが、コロナ騒ぎでさぞかし困っているだろうと思いSNSで連絡をしてみたのです。蘇州の20代後半のその青年は元気にしているようで、早速SNSで動画を送ってきたのです。

意外なことに彼の尺八教室は普通の通り20人ばかりが車座になりもちろんマスクもなしで三密状態でやっているではありませんか!。尺八は深い呼吸をするし、飛沫感染や濃厚接触の恐れがあるのに、どうしてそんなことが出来るのがと聞くと、こんな答えが返ってきたのです。

「中国では検査が徹底しており感染者と非感染者が厳密に分けられ、健康確認アプリがありその色わけで青が表示されれば非感者で、同じ色どうしであればいくらでも集まることができ、こうして教室も元のように運営できるのです。だから多少は生徒が減っていてもすぐに挽回できるので、どうぞ心配しないでください」とのことでした。

この話からヒントを得ました。中国ではこの健康アプリでプライバシーの侵害につながるのではないかと云う心配があるのですが、日本では精密抗体検査体制が確立されればこの心配は軽減されるのではないか、そしてその条件としては運用主体に信頼が何よりも求められると云う事でしょう。精密検査体制と結びついた健康アプリの運用が民間でもできる可能性があり、大規模検査(定期健康診断の血液検査の利用など)に依拠した方法も考えられるのです。


コロナと闘う戦略図:見えてきたウイルスとの闘い方(児玉龍彦、金子勝)

以上の予備知識の上に立って動画を視聴されれば、より明瞭に理解が進むと思われます。理想を言えば動画と静止画を往復されると完璧ではないかと思います。

上記の動画はこちらです

緊急事態宣言解除後の社会はどう変わるか

現在、大量の従業員を抱え苦境にたっている、航空、観光、小売り、娯楽、外食、自動車、電機・部品、アパレル業界は、数百万人から千万人レベルで従業員がいます。

日本のコロナ関連倒産はここ1週間で170社、年間の倒産件数はは1万社と予測されています。倒産は当然失業の増加につながるわけで、アメリカの二のまえにもなりかねません(米国の失業保険申請数ここ一週間で243万件、累計3800万件、失業率20%にも及ぶ)。

厚生労働省がハローワークなどを通じて新型コロナウイルスの影響による経営悪化を理由に解雇されたり雇い止めにあった人の数を調べたところ、今年1月末から5月21日までのおよそ4か月間に見込みも含めて全国で1万835人に上ったことがわかりました。

このような状況の中で、国は緊急事態宣言解除に進み首都圏も含み全国一斉解除に向かうことが決まったようです。果たしてこの動きを歓迎するべきなのでしょうか。

解除は新自粛つまり営業制限・行動制限を伴いしかもこれには補償は殆どない、大変都合のよいやり方です。自粛のために生じた金銭的補償を節減することが目的だと云われても仕方がないでしょう。もっとも、緊急事態宣言解除は自粛の解除だと解釈する市民が現れるリスクもあり、コロナ対策と経済活動とは両立しない事を実証する回り道になる恐れもあるのです。

何も考えないで「新自粛・ステイホーム」を強要している人たちは、もしかしたら影響を受けていない業種に就いている人、あるいは官公庁のお役人、あるいは自粛でも金銭的ダメージを受けない富裕層なのかもしれません。

被害を受けている人たちが「新自粛・ステイホーム」を鵜呑みにしていたら、自分で自分の首を絞めることになるということに気づかなければなりません。向こう1年も新自粛・ステイホームで生きていける企業や個人はないでしょう。政府も行政も給付金や補償を出し続けることはできないでしょう。

新自粛・ステイホームの強要は、困窮死という別の死者を爆発的に増やす施策なのだと云うことに気づかなければならず、自粛警察のように、ひたすら新自粛・ステイホームを強要するのは無責任で残酷な行為とも云えるでしょう。

厚生労働省発表の感染者数、死者数は検査数が依然として少ないのは、政策転換の指標としては問題ですが、地域的特性などによって減っているのは事実として認めざるをえません。

しかし季節的要因を折り込めばインフルエンザの流行期と重なる11月以降に第二波に襲われる可能性は否定できません。
他の自然災害との重複も警戒しなければなりません。関西福祉大・勝田吉彰教授(渡航医学)はソーシャル・ディスタンスは「少なくとも2年は続く」と指摘しています。

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、国際オリンピック委員会(IOC)が来年に延期された東京大会について再延期はなく再延期なら中止となることを表明しました。
日本経済新聞電子版では五輪延期で6000億円超、五輪中止なら経済損失7.8兆円の見方を示しております。その後のインバウンドの影響を入れれば10兆円では済まないでしょう。


日経新聞は4日、「コロナ禍に舞うヘリマネ」と題する記事を掲載しました。これは各国の政府が国民に外出禁止などの行動規制を課す一方、経済の底割れを必死で食い止めようとしていると紹介しています。しかし、大規模な経済政策はのちに財政インフレを引き起こすと見られ、金融当局者の間では正常化にどのくらいの年月がかかるか議論され始めているということです。

もっとも、円高については別の見方もあります。一部のマーケット関係者の間では、構造改革が進まない日本に失望しての日本売り、すなわち日本株売り・債券売り・円売りのトリプル安を想定する人もいます。現に、3年4か月ぶりに物価上昇率がマイナスに転じ、輸出が前年比4~6月で21%に落ち込むなど円安要因が高まっています。そうなると、デフレスパイラルに陥り、もう日本はオリンピックどころの騒ぎではなくなります。


次に、日銀の営業毎旬報告(令和2年5月20日現在)が22日に発表されましたので、それから読み取れる経済対策を記したいと思います。

前回同様、新型コロナ対策スタートの2月10日と最新の5月20日の毎旬報告を比較しました。今回は主要費目の増減のみを表示しております。

まず、ヘリマネはありえないことです。財政法と日銀法で厳重に禁止されていること、法改正は関連する法体制が多く絡み簡単には出来ないこと、仮にこのハードルを突破したとしても他国の信用を失い円の信認が凋落すること(円安を招きデフレが深刻化する)、さらにコロナ以前の日銀の発行銀行券はわずか2.2兆円しか増加していないことなどがその理由です。

日銀はコロナ対策の重点を現金のバラマキは最小限にとどめ、資金の貸し出しの拡大に重点を移しているようです。貸付金勘定が+14.6兆、外国為替が+56.6兆となっております。バランスシートの合計が+51.4兆で、内容はともかく資産に計上できる勘定科目に逃げ込んでいるとみられます。

当座預金は+27.3兆円ですが国債は+7.1ですこのアンバランスについては前回述べた通り依然として謎です。
ただ5月20日の欄外の説明で新型コロナウイルスによる貸付金等で+13兆との記載がある事には注目しました。BS上の勘定科目の貸付金が+14.6兆円となっているのでその一部とみられます。

外国為替が+56.5兆円と異常に膨らんでいることに違和感を覚え前回述べた通り、ここに多くの疑問を解くカギがあるのではないかと思いました。

参考までにその注書きを記しておきます。
「外国為替」に計上しているのは、外国中央銀行、国際決済銀行等への預け金、外国政府等の発行する国債等、外国投資信託および外貨貸付金(米ドル資金供給オペレーションによる貸付金および貸出支援資金の運営として行う成長基盤強化を支援するための資金供給における米ドル資金供給に関する特則による貸付金等)である。

麻生副総理兼財務大臣と日銀の黒田総裁は、新型コロナウイルスの感染拡大による経済への影響が深刻化していることを受けて、22日会談し、異例の共同談話を発表しました。この会談からも日銀と財務省の政策が読み取れます。


財務省と官邸の間でコロナ対策を巡って軋轢が起きているとみられます。財務省は国税庁を傘下に置いております。国税庁は脱税の摘発の面で検察と密接な関係があります。両者の次官と官房長で定期的に情報交換を行う会議が開かれているようです。

この事は政治家にとっては一番怖いことです。おそらく官邸と云えども財務省には逆らえないのではないかと考えられます。最近の政権の混乱ぶりはこれと無関係ではないとみられます。

政治の動きについてコメントすることは得意ではありませんので、ヒントだけにしておきます。松原仁議員と高橋洋一氏(嘉悦大学教授、(株)政策工房会長、博士・政策研究  数量政策学者。財政・金融政策、年金数理、金融工学、統計学、会計、経済法、行政学、国際関係論、役人の時は大蔵省、経済財政諮問会議特命、総務大臣補佐官、総理大臣補佐官付参事官)の対談がYoutubeにあります。https://www.youtube.com/watch?v=wdtMk3ymdr4
いかにも生臭い内容です。私が下手なコメントをするよりこちらの方がはるかに参考になると思います。


最後に「アフターコロナの世界経済は元には戻らない」
玉木元財務官が説く「新たな経済」の必要性 東洋経済より引用 

未曾有の新型コロナ危機を経て世界の経済はどう変わるのか。「コロナ後」に向けて政府や企業はどう対処すべきか。財務省財務官や経済協力開発機構(OECD)事務次長を歴任し、現在は国際金融情報センター理事長を務める玉木林太郎氏に聞いた。

――過去の経済危機と比べて新型コロナ危機はどのような違いがありますか。

コロナのパンデミック(世界的流行)は公衆衛生上の危機として始まったが、これが経済のサプライサイド(供給側)のショックとなり、サプライチェーン(供給網)の寸断で供給と需要の接点が失われてしまった。もともと需要不足という状態ではなかったが、感染拡大抑制のための行動制限によって需要も急激に落ち込んだ。

2008年のリーマンショックのような金融システムの危機ではなく、当時の経験を頼りにできない。1929年からの世界恐慌の教訓も役に立たない、まったく別の顔を持った危機といえる。

このパンデミックが厄介なのは、世界の人々の間に危機がある限り、全員にとっての危機も終わらないということにある。世界のどこかで感染拡大が残っていれば、それが世界経済全体が危機を脱するうえでの制約になる。日本だけが影響を受けないということはありえない。パンデミックが終息するという事態をどう捉えるべきか、その判断は非常に難しい。(以下略 全文は東洋経済 https://toyokeizai.net/articles/-/352127 )

本日(5月24日)のNHKスペシャルをご視聴になられたかと思いますが「知の巨人が未来を予見」など、番組を通じてコロナ後の世界は「持続可能性」がキーワードとなると云うことでした。

たまたま、2018年9月の八景島ツイートのキャッチフレーズは sustainabirity&diversity でした(「このサイトについて」のページを参照)。持続性は多様性の産物とも言えますので、これは一体のものと考えております。多様性が消され画一的で個性を無視したやりかたが横行する今の社会で、垂直統合型から水平分業型に管理体制を変えていくことが重要だと思います。


次回は「新型コロナウイルスの正体を探る」と云うテーマで、抗体と免疫、治療薬やワクチンの開発状況、パンデミックの終息の見通しにもつながる情報をできる限り収集してお伝えしたいと考えております。